購買力平価説(PPP)とは?為替レートの重要な考え方。


良くニュースや経済用語で購買力平価説(PPP)という言葉を聞いたことがあると思います。

購買力平価説は外国為替レートの決定要因を説明する概念の一つです。

 

一見、とても難しそうに思えるこの購買力平価説ですが、考え方は非常にシンプルです。

それではどんなものなのかを見てみましょう♪

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購買力平価説とは何か?

購買力平価説とは英語で「Purchasing Power Parity Theory」通称PPPと呼ばれています。

為替レートは自国通貨と外国通貨の購買力の比率によって決定される、という考え方です。

1921年にスウェーデンの経済学者、グスタフ・カッセルが提唱した考え方です。

 

単純に言えば、財やサービスの各国の価値によって、為替レートが決まるのではないか

という考え方です。

購買力平価説には絶対的購買力平価相対的購買力平価というものも存在します。

この両方を具体例を交えながら見てみましょう。

絶対的購買力平価とは?

絶対的購買力平価とは、「同じモノであれば自国も他国も価値は同じである」という一物一価の法則が

考えの根底にあります。

 

その為、為替レートは同じモノの値段がわかれば求められるということです。

 

例えば・・・

りんご一個  日本100円 アメリカ1ドルの場合

日本もアメリカもリンゴ1個の価値は変わらないので「100円=1ドル」ではと考えます。

その為、為替レートは1ドル100円であると考える事ができます。

 

しかし、この説が成立するのはすべての財やサービスが自由に貿易されなければなりません。

厳密には絶対的購買力平価は成り立たないことになります。

相対的購買力平価とは?

相対的購買力平価とは為替レートを物価の上昇率で決まるというものです。

相対的購買力平価説では、ある国の物価上昇率が相対的に高い場合、その国の通貨価値の価値が下がります。

逆にある国の物価上昇率が相対的に低い場合、その国の通貨価値は増価するので、為替レートは上昇すると考えます。

 

具体例では・・・

物価上昇率 日本1% アメリカ3% の場合、1ドル100円がどう動くか考えてみましょう。

円は1%上昇ですので101円。

ドルは3%上昇ですので1ドル3セントとなります。

その場合1ドルは98円と円高に傾向になると予想できます。

購買力平価は意外と簡単!

経済学関係は計算式で書かれると難しいですが、実際の状況を考えると意外と分かりやすいものです。

私も最初に学んだ時は分かりにくかったですが、徐々に理解できるようになってきました。

具体例を交えてもっと詳しくなりたいですね。

 

ではでは~



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