投資信託に掛かる費用を知ってましたか？投資信託に掛かる３つのコスト。

投資をする上で重要なことはコストをいかに減らせるかです。

もちろん、投資信託にもコストが目に見える形か否かはありますが、かかります。

コストを減らす為には、そもそもどのようなコストがあるかを知る必要があるのです。

コストを減らせば、利益が増える！

当たり前の話ですが、コストを減らせば、利益は増加します。

私たち個人投資家が受け取れる利益は「運用成績－コスト」です。

投資信託等がどれだけ良い成績を出せるか分からない為、私たちにはコントロールできません。

しかし、コストはあらかじめもしくは、一定の料率でかかるものです。

これは、注意をすれば、十分にコントロールできます。

敵を知らば、百戦危うからずという言葉があります。

そもそも、かかるコストの種類を知る必要があるのです。

投資信託に掛かるコストは３つ！

投資信託に掛かるコストはいくつかあります。

私はそれをカテゴライズすると以下の様になります。

• 購入時コスト
• 保有時コスト
• 解約時コスト

買うとき、持っているとき、売るとき、それぞれに投資信託はコストがかかります。

それではそれぞれのコストを見ていきましょう

購入時コスト

まずは、購入時のコストです。

投資信託は購入時にコストがかかります。

そのコストは販売手数料という名前でコストを負担しています。

販売手数料とは

販売手数料とは投資信託を購入する時にかかるコストで、投資信託購入時に販売会社に対して支払います。

実際に投資できる金額はこの販売手数料がひかれた金額となります。

例えば、１００万円が元本で、販売手数料が２％の場合。

元本１００万円－販売手数料２万円＝９８万円分の投資しかできません。

近年ではノーロードと呼ばれる、販売手数料が０円の投資信託も増えています。

コストを抑えたい場合はこのノーロードの投資信託を購入するのがオススメです。

保有時コスト

投資信託を購入後、保有しているときにもコストがかかります。

保有時にかかるコストは主に二つです。

• 信託報酬
• 監査費用

それぞれのコストを見てみましょう。

信託報酬

信託報酬とは投資信託の運用管理にかかるコストです。

運用している投資信託委託会社、信託財産を保管や管理する受託銀行（信託銀行）、そして販売会社に支払われています。

毎日一定の利率で信託財産（全体の資産残高）から差し引かれていきます。

信託財産が100万円で信託報酬手数料率が１％（税込1.08％）の場合、１日あたり約29.59円（10,800÷365）が信託財産から引かれています。

そして、投資信託の時価である基準価額は、信託報酬を差し引いた後の金額です。

その為、私たち投資家が意識をしていませんが、日々かかっているコストです。

監査費用

監査費用とは投資信託の監査に係る費用です。

ファンドの公正性･透明性を保つために、法律で会計監査を受ける必要があります。

この会計監査に必要な費用=監査報酬は、ファンドの信託財産から支払われます。

監査を行った際に信託財産から支払われるケースや、一定率で毎日信託財産から差し引かれていくケース、 信託報酬に含まれるケース等があります。

解約時コスト

投資信託を現金化する際（解約）する際にも、コストがかかります。

解約時コストは２つです。

• 信託財産留保額
• 解約手数料

それではそれぞれのコストを見てみましょう♪

信託財産留保額

信託財産留保額は手数料ではありませんが、解約時に解約金額の一定割合を全体の信託財産に残していくものです。

信託財産留保額は販売会社や投資信託委託会社の収入になるのではなく、信託財産に組み入れられるものです。

その理由は解約時に投資信託では現金化が必要な為、投資資産の売却手数料などが掛かります。

その費用を残されたの投資者が肩代わりすると不利益を被る為、設定されています。

例えば、信託財産留保額１％のファンドの場合、10,000円分解約すると9,900円が受け取り金額になります。

解約手数料

投資信託を解約する際にその時の残高に応じて支払う手数料です。

販売手数料の、解約時バージョンです。

投資信託のコストは極力減らす！

最初に書いたように、投資信託のコストは極力減らすのが理想です。

しかし、投資に不慣れな方は、投資にかかるコストをあまり気にしない方が多いように思います。

そもそも、投資に掛かるコストの種類や相場を知らなければ、コストをコントロールできません。

しっかりと勉強をして、投資に関わるコストをコントロールしてきましょう♪

ではでは～